資生堂グループ企業サイトの「サステナビリティ」は以下の方針で編集しています。
持続可能な社会のために資生堂が果たす役割や社会課題の解決につながる活動を報告します。また、当社が各種ステークホルダーへ提供する社会価値の創造を説明します。
株式会社資生堂および、連結子会社
2024年度（2024年1月1日から2024年12月31日）を中心としています。一部には対象期間以前や直近の内容も含まれます。
2024年7月（次回 2024年7月予定、前回2024年7月）
環境データおよび社会データの一部は第三者検証を取得しており、それぞれ●マークを付しております。
サステナビリティに関する情報開示の国際的ガイドライン「GRIスタンダード」に沿った内容索引です。
※GRIスタンダードに関連する情報を参考として記載。GRIスタンダードへの準拠を示すものではありません。
※「該当なし」は関連がない、もしくは重大なレベルに関わる事例がない項目です。「―」は開示がない項目です。
| 1. 組織のプロフィール | 開示箇所 | |
|---|---|---|
| 102-1 | 組織の名称 | |
| 102-2 | 活動、ブランド、製品・サービス |
|
| 102-3 | 本社の所在地 | |
| 102-4 | 事業所の所在地 | |
| 102-5 | 所有形態および法人格 | |
| 102-6 | 参入市場 | |
| 102-7 | 組織の規模 |
|
| 102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 |
|
| 102-9 | サプライチェーン |
|
| 102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 |
|
| 102-11 | 予防原則または予防的アプローチ |
|
| 102-12 | 外部のイニシアティブ |
国際的な規範への賛同・支持 ［PDF：389KB］ |
| 102-13 | 団体の会員資格 |
|
| 2. 戦略 | 開示箇所 | |
| 102-14 | 上級意思決定者の声明 | |
| 102-15 | 主要なインパクト、リスク、機会 |
|
| 3. 倫理と誠実性 | 開示箇所 | |
| 102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | |
| 102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 |
|
| 4. ガバナンス | 開示箇所 | |
| 102-18 | ガバナンス構造 | |
| 102-19 | 権限委譲 | |
| 102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 |
|
| 102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 |
|
| 102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | |
| 102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | |
| 102-24 | 最高ガバナンス機関の指名と選出 |
コーポレートガバナンス報告書 ［PDF：1.68MB］ |
| 102-25 | 利益相反 | |
| 102-26 | 目的、価値、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | |
| 102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | |
| 102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 | |
| 102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント |
|
| 102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 |
コーポレートガバナンス報告書 ［PDF：1.68MB］ |
| 102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー |
|
| 102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | |
| 102-33 | 重大な懸念事項の伝達 |
|
| 102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | |
| 102-35 | 報酬方針 | |
| 102-36 | 報酬の決定プロセス | |
| 102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 |
|
| 102-38 | 年間報酬総額の比率 |
|
| 102-39 | 年間報酬総額比率の増加率 | ― |
| 5. ステークホルダー・エンゲージメント | 開示箇所 | |
| 102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | |
| 102-41 | 団体交渉協定 | |
| 102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | |
| 102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | |
| 102-44 | 提起された重要な項目および懸念 |
|
| 6. 報告 | 開示箇所 | |
| 102-45 | 連結財務諸表の対象となっている事業体 | |
| 102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | |
| 102-47 | マテリアルな項目のリスト | |
| 102-48 | 情報の再記述 | |
| 102-49 | 報告における変更 | 該当なし |
| 102-50 | 報告期間 | |
| 102-51 | 前回発行した報告書の日付 | |
| 102-52 | 報告サイクル | |
| 102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | |
| 102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | 該当なし |
| 102-55 | GRI内容索引 | GRI内容索引（本ページ） |
| 102-56 | 外部保証 | |
| 201：経済パフォーマンス | 開示箇所 | |
|---|---|---|
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | |
| 201-3 | 確定給付年金制度の負担、その他の退職金制度 | |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | |
| 202：地域での存在感 | 開示箇所 | |
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の比率 | ― |
| 203：間接的な経済的インパクト | 開示箇所 | |
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス |
|
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト |
|
| 204：調達慣行 | 開示箇所 | |
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | ― |
| 205：腐敗防止 | 開示箇所 | |
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | |
| 206：反競争的行為 | 開示箇所 | |
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | |
| 301：原材料 | 開示箇所 | |
|---|---|---|
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | ― |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | ― |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | |
| 302：エネルギー | 開示箇所 | |
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | ― |
| 302-3 | エネルギー原単位 | ― |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | ― |
| 303：水と排水 | 開示箇所 | |
| 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | |
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | |
| 303-3 | 取水 | |
| 303-4 | 排水 | |
| 303-5 | 水消費 |
|
| 304：生物多様性 | 開示箇所 | |
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | 該当なし |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | |
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | |
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | ― |
| 305：大気への排出 | 開示箇所 | |
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG)排出量（スコープ1） | |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | |
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG)排出量（スコープ3） | |
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | ― |
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG)排出量の削減 |
|
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS)の排出量 | 該当なし |
| 305-7 | 窒素酸化物（Nox）、硫黄酸化物（Sox）、およびその他の重大な大気排出物 | |
| 306：廃棄物 | 開示箇所 | |
| 306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | |
| 306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 |
|
| 306-3 | 発生した廃棄物 | |
| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 | 該当なし |
| 306-5 | 処分された廃棄物 | |
| 307：環境コンプライアンス | 開示箇所 | |
| 307-1 | 環境法規制の違反 | |
| 308：サプライヤーの環境面のアセスメント | 開示箇所 | |
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | |
| 401：雇用 | 開示箇所 | |
|---|---|---|
| 401-1 | 従業員の新規雇用者と離職 | |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 |
|
| 401-3 | 育児休暇 |
|
| 402：労使関係 | 開示箇所 | |
| 402-1 | 業務上の変更に関する最低通知期間 | |
| 403：労働安全衛生 | 開示箇所 | |
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム |
|
| 403-2 | 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 | |
| 403-3 | 労働衛生サービス | |
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション |
|
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | ― |
| 403-6 | 労働者の健康増進 | |
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | ― |
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | |
| 403-9 | 労働関連の傷害 | |
| 403-10 | 労働者関連の疾病・体調不良 | |
| 404：研修と教育 | 開示箇所 | |
| 404-1 | 従業員一人当たりの年間平均研修時間 | |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 |
業績目標設定および定期的評価の実施率：100%
|
| 405：ダイバーシティと機会均等 | 開示箇所 | |
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 |
|
| 406：非差別等 | 開示箇所 | |
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | |
| 407：結社の自由と団体交渉 | 開示箇所 | |
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | ― |
| 408：児童労働 | 開示箇所 | |
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー |
|
| 409：強制労働 | 開示箇所 | |
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー |
|
| 410：保安慣行 | 開示箇所 | |
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | ― |
| 411：先住民の権利 | 開示箇所 | |
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | ― |
| 412：人権アセスメント | 開示箇所 | |
| 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 |
|
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員教育 |
|
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | |
| 413：地域コミュニティ | 開示箇所 | |
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 |
|
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | 該当なし |
| 414：サプライヤーの社会面のアセスメント | 開示箇所 | |
| 414-1 | 社会的側面の基準により選定した新規サプライヤー | |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | |
| 415：公共政策 | 開示箇所 | |
| 415-1 | 政治献金 | |
| 416：顧客の安全衛生 | 開示箇所 | |
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | |
| 417：マーケティングとラベリング | 開示箇所 | |
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 |
|
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | |
| 418：顧客プライバシー | 開示箇所 | |
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関した具体化した不服申立 |
|
| 419：社会経済面のコンプライアンス | 開示箇所 | |
| 419-1 | 社会および経済分野の法規制違反 |
|
| トピック | 会計指標 | コード | 開示箇所 |
|---|---|---|---|
| 水の管理 | （1）総取水量、（2）水の総消費量、それぞれのベースライン水ストレスが「高い」「極めて高い」地域の割合 | CG-HP-140a.1 | |
| 水管理リスクの説明と、それらのリスクを軽減するための戦略と取り組みの説明 | CG-HP-140a.2 | ||
| 製品の環境、健康、 安全性能 |
REACH規則の高懸念物質（SVHC）を含む製品からの収益 | CG-HP-250a.1 |
|
| カリフォルニア州有害物質規制局（DTSC）が規制対象候補とする化学物質リストの物質を含む製品からの収益 | CG-HP-250a.2 | ||
| 新しい材料や懸念される化学物質を特定および管理するためのプロセスの説明 | CG-HP-250a.3 | ||
| グリーンケミストリーの原則に基づいて設計された製品からの収益 | CG-HP-250a.4 | ― | |
| パッケージングのライフサイクルマネジメント | （1）パッケージングの総重量、（2）リサイクルおよび／または再生可能資材から作られた割合、（3）リサイクル可能、再利用可能、および／または堆肥化可能な割合 | CG-HP-410a.1 | |
| ライフサイクル全体を通じてパッケージングの環境への影響を減らすための戦略の議論 | CG-HP-410a.2 | ||
| パーム油のサプライチェーンの環境・社会的影響 | パーム油の調達量、持続可能なパーム油のための円卓会議（RSPO）のサプライチェーンを通じて認証された(a)アイデンティティ・プリザーブド、(b)セグリゲーション、(c)マスバランスまたは(d)ブック＆クレームの割合 | CG-HP-430a.1 |
| 活動指標 | コード | 開示箇所 |
|---|---|---|
| 販売された製品の単位、販売された製品の総重量 | CG-HP-000.A | ― |
| 製造施設数 | CG-HP-000.B |
「―」は開示なし
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サステナビリティ
イノベーション
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