CO₂
Scope 1・Scope 2 （単位：t）
2018
2019
2020
2021
総排出量
●81,249
●78,750
●72,458
●65,481
カバレッジ（%）
96.1
96.8
100.0
100.0
Scope 1
●27,632
●27,036
●25,968
●28,744
カバレッジ（%）
94.0
95.0
100.0
100.0
Scope 2
●53,617
●51,714
●46,490
●36,737
カバレッジ（%）
97.3
98.0
100.0
100.0
Scope 3 （単位：t）
2019
2020
2021
総排出量
2,760,000
2,540,000
1,520,000
購入した製品・サービス
（カテゴリー1）
（カテゴリー1）
土地利用転換
による排出
以外
による排出
以外
●644,000
●528,000
●606,000
土地利用転換
による排出
による排出
-
-
●347,000
資本財（カテゴリー2）
231,000
246,000
●225,000
輸送、配送（上流）
（カテゴリー4）
（カテゴリー4）
110,000
85,400
●51,600
事業から出る廃棄物
（カテゴリー5）
（カテゴリー5）
20,700
33,000
●15,100
販売した製品の使用
（カテゴリー11）
（カテゴリー11）
●1,580,000
●1,540,000
●134,000
販売した製品の使用者による廃棄
（カテゴリー12）
（カテゴリー12）
●148,000
● 81,900
●118,000
その他のカテゴリー
（カテゴリー3,6,7）
（カテゴリー3,6,7）
30,800
20,900
21,900
Scope 1・Scope 2・Scope 3 （単位：t）
2019
2020
2021
総排出量
2,838,750
2,612,458
1,585,481
CO₂排出量の削減
製品のレフィル（つめかえ・つけかえ製品）の販売などにより、約4,300tのCO₂排出量を削減しました。
バリューチェーンの各段階
CO₂削減量（単位：t）
原材料の調達
3,000
廃棄段階
1,300
合計
4,300
エネルギー （単位：MWh）
2018
2019
2020
2021
総使用量
●267,530
●289,280
●298,589
●322,527
カバレッジ（%）
96.1
96.8
100.0
100.0
電力
●108,452
●115,228
●127,188
●137,881
ガス
●126,255
●122,636
●128,568
●139,424
LPG
●2,941
●2,771
●2,552
●2,370
燃料
●24,112
●24,358
●16,146
●20,181
蒸気
●5,771
●24,286
●24,135
●22,671
水 （単位：百万m³）
2018
2019
2020
2021
総取水量
●1.2
●1.2
●1.2
●1.2
上水
●1.1
●1.0
●0.9
●0.9
工業用水
●0.1
●0.1
●0.1
●0.0
地下水
●0.1
●0.1
●0.3
●0.3
総排水量
●1.0
●0.9
●1.0
●1.0
下水
1.0
0.9
0.8
0.8
地表水
0
0
0.2
0.2
- 2018 - 2021年 その他取水源（地表水・雨水・外部排水・海水・採石場水）：0m³
- 2018 - 2021年 その他排水先（海洋・地下／井戸・オフサイトでの排水処理・再利用／その他用途）： 0m³
- 2021年 同一の取水源に戻した排水量を除外した水消費量：●1.2百万m³
- 2021年 世界資源研究所（WRI）の「Aqueduct」で分類された水ストレスが「高い」「極めて高い」地域における取水量・水消費量の割合：11%
廃棄物 （単位：t）
2018
2019
2020
2021
廃棄物排出量
14,288
14,297
12,825
●13,096
リサイクル処分量
13,980
13,910
12,779
●13,038
非リサイクル処分量
308
387
47
●58
環境汚染（大気・水質） （単位：t）
2018
2019
2020
2021
NOx排出量
26
27
●23
●24
カバレッジ（%）
54.5
81.8
90.9
100.0
SOx排出量
0
0
●0
●0
カバレッジ（%）
54.5
81.8
90.9
91.7
COD汚濁負荷量
●116
●103
●70
●68
カバレッジ（%）
90.9
90.9
90.9
91.7
環境法令遵守の状況
環境法令においては、環境負荷の大きな生産部門が主に対象となり、ISO14001のシステムに基づいて環境法規制などの遵守評価を実施し、法令遵守を徹底しています。
国内および海外関係会社について調査を実施しましたが、2021年を含めて直近4年間では重大な環境関連法規制等の違反はありませんでした。今後も継続して適正管理に努めてまいります。
編集方針
サステナビリティレポートは、以下の方針で編集しています。
- 持続可能な社会のために資生堂が果たす役割や社会課題の解決につながる活動を報告します。資生堂が各種ステークホルダーへ提供する社会価値の創造を説明します。
- 対象範囲：株式会社資生堂および資生堂グループ（連結88社、2021年12月31日現在）を基本としています。
- 対象期間：2021年度（2021年1月1日から2021年12月31日）を中心としています。一部には対象期間以前や直近の内容も含まれます。
- 資生堂のサステナビリティに関する取り組みは「統合レポート」でも開示しています。
- 環境データおよび社会データの一部は第三者検証を取得しており、●を付しています。
