データセクション財務・非財務ハイライト

財務ハイライト

財務価値の推移

売上高／営業利益／営業利益率^※1

1株当たり当期純利益（損失）^※2／ROE ^{※3 ※4}

有利子負債／有利子負債比率 ^{※3 ※5}

EBITDA^※6／フリー・キャッシュ・フロー

報告セグメント別売上高^{※1 ※7 ※8 ※10}

報告セグメント別売上高営業利益率^{※1 ※7 ※9 ※10}

• 2015年12月期より、当社および3月決算であった連結子会社は、決算日を3月31日から12月31日に変更。この変更に伴い、当社とすべての連結子会社の決算日が統一され、2015年12月期においては、当社および3月決算であった連結子会社は4月1日から12月31日までの9カ月間、12月決算である連結子会社は1月1日から12月31日までの12カ月間が連結対象期間
• 1株当たり当期純利益（損失）は期中平均株式数および潜在株式調整前数値に基づいて算出
• 資生堂グループの米州子会社における、店頭販売活動に関する見本品・販促物の会計処理は、従来、取得時に資産計上し、顧客へ出荷した時点で費用処理していたが、グループ内の会計処理の統一を図るために、2012年3月期より取得時費用処理に変更。当該会計処理の変更は遡及適用され、2011年3月期の数値について遡及処理している。2014年3月期より、「従業員給付」（国際会計基準第19号 2011年6月16日改訂）を一部の連結子会社において適用し、確定給付負債の純額の変動の認識方法の変更等を行っている。当該会計方針の変更は遡及適用され、2013年3月期の連結財務諸表について遡及処理している
• 2015年12月期の連結ROEは、連結対象期間の親会社株主に帰属する当期純利益を分子とし、2015年3月期末と2015年12月期末の自己資本の平均値を分母として算出
• 有利子負債比率＝有利子負債÷投下資本※ ※投下資本＝有利子負債＋自己資本
• EBITDA（利払い・税引き・償却前利益）＝税金等調整前当期純利益（損失）＋支払利息＋減価償却費＋のれん等の減損損失
• グローバル事業には、プロフェッショナル事業の国内売上などを含む
• 報告セグメント別売上高は、セグメント間の内部売上高または振替高を含まない外部顧客に対する売上高
• 報告セグメント別営業利益率（売上高セグメント利益率）は、消去または全社を除き比率を算出
• 2019年第1四半期より、当社グループ内の経営管理体制に合わせ、報告セグメントの区分方法を見直した。従来「プロフェッショナル事業」に計上していた資生堂美容室（株）は「その他」へ計上。また、従来「日本事業」に計上していた資生堂アステック（株）と花椿ファクトリー（株）は「その他」へ計上。2018年第3四半期より、当社グループ内の経営管理体制に合わせ、従来「日本事業」に計上していた（株）イプサの業績は「その他」へ計上。2018年12月期のセグメント情報については、変更後の区分方法にて作成したものを記載

株主価値の推移

株価^※1／日経平均株価

株価収益率（PER）^{※2 ※3}／株価純資産倍率（PBR）^※4

1株当たり配当金／連結配当性向^※2／配当利回り^※5

• 月末終値
• 2013年3月期の株価収益率および連結配当性向は当期純損益がマイナスとなったため非表示
• 株価収益率（PER）＝期末株価÷1株当たり当期純利益
• 株価純資産倍率（PBR）＝期末株価÷1株当たり純資産
• 配当利回り（%）＝1株当たり配当金÷期末株価

非財務ハイライト

人材価値・社会価値の推移

CO₂排出量^{※1 ※2}

資生堂は、気候変動の原因であるCO₂をはじめとする温室効果ガス（GHG）に関して、工場および事業全体で排出量削減を目指し、気候変動の緩和に努めています。2019年も国内外の生産拠点で再生可能エネルギーの使用を促進しました。

女性管理職比率^※3

資生堂では、女性リーダーの登用を積極的に進めており、海外では60％以上の水準をキープしています。女性の活躍支援をさらに進め、日本における女性管理職比率は2020年末までに40%に高めることを目指しています。

国内における外国人社員数と構成比率^{※4 ※5}

国内におけるキャリア採用（中途採用）の実績^{※4 ※5}

多様な考え方や価値観を持った社員がともに働くことにより、新たな価値を創造できると考え、ダイバーシティの推進を強化しています。2012年3月期と比較し、国内における外国人社員数は大幅に増加しています。また、キャリア採用にも力を入れており、その採用数も大きく増加しています。

• 2015年12月期より、当社および3月決算であった連結子会社は、決算日を3月31日から12月31日に変更。これに伴い、2015年のCO₂排出量は4月～12月のデータを年間に相当するよう年換算している
• 把握している実績／国内外全工場、国内全非生産事業所、海外非生産主要事業所
• 2012年3月期から2015年3月期までは、日本は各年4月1日時点、海外は翌年の1月1日時点。2015年12月期および2016年12月期は、日本・海外ともに12月31日時点。2017年12月期以降は、日本は翌年の1月1日時点、海外は12月31日時点。日本は厚生労働省の定義する女性管理職と同義
• データは（株）資生堂のもの
• 2012年3月期は2012年3月31日時点、2017年12月期以降は12月31日時点の数値