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売上高は、戦略的に投資強化を続けているプレステージ領域が全体をけん引し、現地通貨ベースで前年比8.8%増、円換算後は前年比8.9%増となりました。
また、前年の事業譲渡影響等を除く実質外貨前年比は14%増となりました。
営業利益は、売上高増に伴う差益増に加え、収益性の高いプレステージブランド等の好調によるコスト構造の改善などにより、前年比34.7%増となりました。
理想的なコスト構造への進展により、営業利益率は前年比1.9ポイント増となりました。
収益性の向上に伴い、ROICは13.1%、ROEは14.1％となり、2020年の目標を2年前倒しで達成しています。
- 2018年より、当社グループ内の経営管理体制に合わせ、報告セグメントの区分方法を見直しています。従来「欧州事業」に計上していたアジアパシフィックのフレグランス事業は「アジアパシフィック事業」へ、「欧州事業」に計上していたトラベルリテールのフレグランス事業は「トラベルリテール事業」へ、「その他」に計上していた「2e（ドゥーエ）」と「NAVISION」は「日本事業」へ計上。また、業績管理区分の一部見直しに伴い、「米州事業」に計上していた「NARS」「bareMinerals」「LAURA MERCIER」のうち各地域で展開している一部の代理店商流の事業については、「アジアパシフィック事業」「欧州事業」 「トラベルリテール事業」へ計上。従来「日本事業」に計上していた（株）イプサは「その他」へ計上。前年比の比率は、変更後の区分方法により作成した数値を記載
- 「その他」は、本社機能部門、（株）イプサ、生産事業、フロンティアサイエンス事業（化粧品原料、医療用医薬品）および飲食業などを含んでいる
- 従業員数は就業人員数であり、臨時従業員数を含む。なお、臨時従業員にはパートタイマーを含み、派遣社員を除く
- 2019年1月1日時点
- 食品・日用品などを除く
- 2018年12月31日時点。日本は厚生労働省の定義する女性管理職と同義
- The International Federation of Societies of Cosmetic Chemistsの略。世界中の化粧品技術者が集い、より高機能で安全な化粧品技術の開発に取り組む国際機関
- 2018年12月現在