サステナブルな社会を目指してサステナビリティ

資生堂は、1872年創業当初から、まだ見ぬ新たな価値を探求し、社会に普及させ、社会価値を創造してきました。日本初の民間西洋風調剤薬局、その後のソーダファウンテンの導入、そして化粧品事業も、西欧の生活文化を日本の社会へ取り入れ、新たな価値として確立させたものです。

私たちの社名は、中国の古典「易経」の中の節「至哉坤元　万物資生（大地の徳はなんと素晴らしいものであろうか。すべてのものは、ここから生まれる）」に由来しており、私たちの継続的な事業活動は、豊かな自然や環境の持続性があってこそ成り立つという価値観が常に根底にありました。ですから、「企業活動は経済価値のみならず、社会価値の創出も重視される。企業が発展していくためには社会の継続性に寄与していかなければならない」という信念のもと、より良い社会へ向かう好循環を実現すべく多様な活動に取り組んでいます。

その好循環を生み出すのが、私たちの企業使命「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD（ビューティーイノベーションでよりよい世界を）」の実現です。社会で重視されるESG（環境、社会、ガバナンス）に、当社の強みである「Culture（文化）」を含む「ESCG」を当社のサステナビリティ戦略の中心においています。ビューティーカンパニーならではの重点領域を定義し、よりよい世界の実現に向けた取り組み「Sustainable Beauty Initiative（サステナブル・ビューティー・イニシアティブ）」を推進していきます。各領域で目指す姿は以下のとおりです。

環境：Clean Environment美を心から楽しめる、豊かな地球環境へ。
社会：Respectful Society美で勇気づけ、違いを認め合い、尊重し合う社会へ。
文化：Enriched Culture美を変革する力で新たな価値を創り、心豊かな未来へ。
ガバナンス：Trustworthy Governanceすべてのステークホルダーに真摯に向き合い、経営の透明性、公正性、迅速性の維持・向上に努めます。

環境領域においては、さらなる持続的な成長を目指しCO₂排出量やパーム油、紙や水資源等の環境負荷項目について削減目標と達成時期を定め、注力しています。特に気候変動に対する対応を優先事項の1つとして捉え、2019年4月に気候関連財務情報開示タスクフォース（以下、TCFD）」の提言に賛同しました。環境対応パッケージの開発による海洋ゴミ問題の軽減なども取り組みを強化していきます。また、お客さまから高い評価を得ている日焼け止め技術により、強い紫外線がもたらす悪影響から人の肌とからだを守ります。

社会領域においては、まず日本社会の課題である女性活躍の推進をリードします。現在は、当社の国内の女性管理職比率を2020年末には40％に高めることを目指しています。加えて、ジェンダーギャップ指数^※が世界で121位という日本の現状の中、女性役員比率の向上を目指す「30％ Club Japan」の初代会長に当社代表取締役 社長 兼 CEOの魚谷が就任し、他の日本企業と協業をしながら、女性活躍を阻む要因となる本質的課題の解決に取り組みます。またグローバルでは、ビューティーカンパニーならではの美容の力で人々をエンパワーする活動を、抗がん剤治療の後遺症による肌色変化を含めた、肌や外見に深いお悩みをもつ生活者や、高齢者の方々に向けて拡大していきます。

当社の強みである文化領域においては、これまで創出してきた企業文化やDNAをグループ社員に継承し、共有価値によって結束を強め、時代の変化とともに自己変革を繰り返してきたイノベーション力を呼び起こします。それによって新しい美の感性を探求・発見し、事業との協働を通じて新たな価値創造を行います。

ガバナンス領域においては、取締役会がグループの業務執行に対して監督機能を発揮するモニタリングボード型を採用し、グローバル経営の質を高めるため、多様性に富むメンバー構成としています。また、お客さま、生活者の声に真摯に耳を傾け、「Bad News Fast」の合言葉で常に問題点を提起し議論する透明性を保っています。
資生堂は、これらを「ESCG」の重要な要素として、100年先も輝き続け、そして世界で最も信頼される、日本発のグローバルビューティーカンパニーを目指します。

出典：世界経済フォーラム「Global Gender Gap Report 2020」（2019年12月発表）

常務
チーフソーシャルバリュークリエイションオフィサー青木 淳